ジャスダック市場は、特に材料性なく高安まちまち。
主力系では楽天、インデックス、プロデュースが買われた半面、インテリジェンス、竹内、プロパスト、アークが売られた。
指数は前営業終値近辺でもみあいに終始。
手掛かり難で低位のＮＯＶＡが続騰、ワークスＡＰ、ＳＢＳＨＤも個別で買われた。
一方、イマジニア、イーギャラは反落。
東京株式市場では、日経平均株価は反落。
6日の米国株式市場が上昇したものの、6日の後場に急上昇した反動もあって利益確定の売りに押されたようだ。
午後に入ると、先物主導で下落し、一時200円を超える下げとなる場面もあった。
関東地方を直撃した台風の影響で、市場参加者が少ないことに加え、米国で発表される雇用統計を見極めたい、との向きが強く、様子見ムードの強い相場だった。
市場では、米国サブプライムローン問題に関して、米国の金融政策に注目が集まっているが、7日発表の雇用統計が今後の金融政策を左右する指標として位置づけられているという。
33業種中、7業種がプラスだった。
値上がり率1位は鉱業。
原油先物価格の上昇が手がかり材料となった。
6日のＮＹＭＥＸで原油先物価格が1バレル＝76ドル台まで上昇したことに加え、東京工業品取引所でも上昇している。
石油資源、国際帝石などが買われた。
また相場の先行き不透明感からディフェンシブ銘柄を買う動きも強く、医薬品が変われたほか、電気・ガスなども下げ渋った。
三菱ＵＦＪＦＧが完全子会社化すると報じられた三菱ＵＦＪニコスを中心とする「その他金融」もしっかり。
メガバンク系のカード会社や消費者金融も同じ動きが出るとの思惑が広がり、セクター全体に買いが入った。
半面、鉄鋼や海運など6日に買われたセクターが売りに押され、銀行、不動産、情報通信もさえない。
不動産については、サブプライムローン問題の影響や海外勢による見切り売りが続いているとの見方が出ており、銀行についてはサブプライムローンの延滞率が上昇したとの一部報道や利上げ見送り観測で利ザヤ改善が遅れるとの見方が出たもよう。
（証券新報・木村）
日経平均は先物主導で下げ幅を拡大しており、前日比200円を超える下落となっている。
14時19分現在、前日比215円76銭安の1万6041円24銭。